"Progress towards universal health coverage in South Asia, 2000-2030: an examination of the twin elements of primary healthcare provision and financial protection"と題する論文が、BMJ Global Health に掲載されました。

『高市新首相にとって格好の手本に、世界の指導者はトランプ大統領にどう向かい合ってきたのか？』と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

ロンドンで発行されている汎アラブ紙のマジャッラ紙に、 『Sanae Takaichi: Japan's first female prime minister』と題する、高市早苗新総理を紹介する記事が掲載されました。同じ記事の アラビア語版 も掲載されています。

『トランプ「ガザ和平計画」はいかにして生まれたか――ネタニヤフ首相の失敗から学ぶ「同盟マネジメント」の教訓』と題する寄稿が フォーサイト に掲載されました。

NIRA総合研究開発機構「わたしの構想：実質賃金の引き上げ―必要な具体策は何か」にて、インタビュー記事「働くインセンティブ、企業の生産性を高め、賃上げに循環させよう」が公開されました。

『国際社会が希望を失っていたガザの停戦、トランプ大統領による和平プランは成功するのか？』と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

HQウェブマガジン「時代の論点」に寄稿しました。
時代の論点：不確実性と医療制度

「『Grok先生教えて』使う人増えるけど　偽情報も学習する生成AIに惑わされないために」 と題する寄稿が信濃毎日新聞に掲載されました。

「参院選から考えるロシアの影響工作と情報空間」 と題する論考がnippon.comに掲載されました。

連合「未来づくり春闘」評価委員会シンポジウム に登壇しました。

『ドーハ空爆が示すネタニヤフ政権「軍事的勝利」の破綻したリアリズム』と題する寄稿が フォーサイトに掲載されました。

経済・財政一体改革推進委員会の委員として、第54回経済・財政一体改革推進委員会 に出席しました。

"The Unexpected Side Effects of Lockdowns on Those Barely Inside and Outside of Lockdown Areas"と題する論文が、Oxford Bulletin of Economics and Statistics からPublishされました。

『イスラエルの入植地拡大が招く惨禍...「力による平和」が成就するときパレスチナ人はそこに残っているだろうか？』と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

Moriguchi, C., Tanaka, M., Matsui, A., Yokoyama, I., & Horioka, C. Y. , "The 2024 Japan Economic Association Award for Young Female Researchers sponsored by the Nippon Life Insurance Company"が、The Japanese Economic Review (2025) に掲載されました。

「SNSの偽情報に狙われやすい社会　政治性を嫌う言論空間の「真空」」 と題するインタビュー記事が朝日新聞に掲載されました。

雑誌Wedge 9月号 の「あらゆるものには「限り」がある 過大な医療信仰から脱却を」 で、インタビュー記事と拙著「地域医療の経済学」が紹介されました。

経済・財政一体改革推進委員会の委員として、第21回EBPMアドバイザリーボード に出席しました。

ロンドンで発行されている汎アラブ紙のマジャッラ紙に、「80 years on, the world still has much to learn from Hiroshima」と題する記事が掲載されました。7日には同じ記事のアラビア語版も掲載されています。

全国市町村国際文化研修所にて「自治体現場のための行動経済学～はじめの一歩～」と題した講義を行いました。

ESRI（内閣府経済社会総合研究所）主催の国際コンファレンスに参加して討論報告をしました。

日本経済団体連合会（経団連）行政改革推進委員会 で「デジタル社会と規制改革のあり方」と題する講演を行いました。

RIETI（独立行政法人経済産業研究所）にて、 「日本企業が直面する課題と企業ダイナミクス・産業・経済」ワークショップ の「Session 1: 労働市場の変貌と企業ダイナミクス」の座長を務めました。

日本証券経済研究所発行の「証券レビュー」第65巻第6号(2025年6月)に、 「医療の公共性とは何か：費用と質の可視化」が掲載されました。

「Democracy shouldn't be used as an ideological weapon」 と題する寄稿がJapan Timesに掲載されました。

『「12日戦争」米・イスラエルの"悩ましき計算外"――イランの「核能力の破壊」「体制崩壊」という戦略目標に生じたパラドックス』と題する寄稿がフォーサイトに掲載されました。

6月25日の TBS-BS 報道1930 『「イスラエル・イラン「戦闘終結」いつまで...トランプ大統領NATOで何を語る？プーチン大統領大規模攻撃なぜ」』に出演しました。

全世代型社会保障構築会議 の構成員として、第21回全世代型社会保障構築会議 に出席しました。

財務省職員と経済学者から構成される「 PRIポリシー・ディスカッション・グループ 」のメンバーとなり、第一回目の意見交換会に出席。(a) 税務データを用いた研究紹介【財務総研】(b) 最近の財政に関する議論【主計局】(c) 最近の税制に関する議論【主税局】の各テーマに関する財務省職員からの質問に経済学者として回答し、経済学の知識を共有しました。

『新生シリア、莫大な負の遺産を継ぐ国家再建のリアル（上）――シャラア政権を縛る過激なイスラム主義と国民の相互不信』及び『新生シリア、莫大な負の遺産を継ぐ国家再建のリアル（下）――「力の空白」をめぐる外国勢力の関与に新局面』と題する寄稿がフォーサイトに掲載されました。

『「クール」な米国の動きが鍵に...とうとう始まってしまった「イスラエルとイランの直接対峙」の行方』と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

『米国の提案を「100％反対」とはねつけたハメネイ師、米国とイランの核協議に"落としどころ"はあるのか？』と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

「米国の援助撤退が招く危機」 と題する寄稿が『信濃毎日新聞』に掲載されました。

『中東研究』No.553（2025年度Vol.I）に『イラク勤務をふりかえって：未完の国民国家「イラク」とともに』が掲載されました。

"Japan as a global bulwark against illiberalism under Trump 2.0" と題する論考が East Asia Forum Quarterly（Volume 17, Number 2, 2025）に掲載されました。

ロンドンで発行されている汎アラブ紙のマジャッラ紙に 「Japan's view of the disorder gripping the world today」と題する記事が掲載されました。16日には同じ記事の アラビア語オリジナル も掲載されています。

2025年5月24日(土)と5月25日(日)に中京大学で開催された 日本経済学会2025年度春季大会において、 「金融市場の実証分析1」セッション の、座長と討論者を務めました。
また、5月24日(土)の社員総会、理事会、5月25日(日)の会員総会では、会計理事の任務を務めました。

2025年6月30日に、日本経済新聞社と日本経済研究センターによる 景気討論会「高関税下の景気討論」 に登壇します。

『中東を揺るがすトランプ大統領の「ディールの芸術」、大歓待された中東訪問が明らかにした真実とは』 と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

5月16日の TBS-BS 報道1930 「直接協議きょう実現か、中東で次々と巨額ディール、トランプ中東外交の裏側」 に出演しました。

"Japan's law enforcement issues to combat illegal fisheries" と題する論文が Marine Policy に掲載されました。

『中東問題の核心にある「ガザの人道危機」、多くの餓死者が出ることから私たちは目を背けられるのか』 と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

日本証券経済研究所の 資本市場を考える会で、 「医療の公共性とは何か：費用と質の可視化」というタイトルで講演をしました。

『米国はイランに「最後の戦争」を仕掛けるのか？ 目を離してはいけないイスラエルの動き　オマーンで始まった米港とイランの交渉の行方』 と題する寄稿が JBpress に掲載されました。

4月10日の TBS-BS 報道1930 「相互関税の一部を90日間停止 なぜ？／米・イラン核協議 決裂なら核施設攻撃か」 に出演しました。

日本弁護士連合会の貧困問題対策本部における勉強会で、「地域医療の経済学：医療の質・費用・ヘルスリテラシーの効果」というタイトルで講演をしました。

『シリア新政権の試練 国民との「ハネムーンの終わり」』と題する寄稿が 「外交」 (Vol.90) へ掲載されました。